HUMANMEDIA 株式会社ヒューマンメディア
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日本と世界のコンテンツ×メディア市場データベース2014

メディア×コンテンツ産業・文化の振興・プロモーション


成長が期待されるコンテンツやポップカルチャーの分野で、世界が注目するマンガ・アニメ・ゲームをはじめ、放送通信融合や、ソーシャルメディアなどの動きをとらえ、クロスメディア時代の市場統計調査、産業・文化スタイルの構造分析に基づいて、ビジネスマッチングや、人材育成、産業・文化芸術振興施策を支援しています。

市場・産業の構造分析/統計調査

「日本と世界のコンテンツ市場データベース」発行(2007〜)
日本と各国のコンテンツ市場規模を、40以上の統計資料を基に、マンガ・アニメ・ゲームなどコンテンツの種類別、映画・テレビ・インターネットなどのメディア別にまとめた統計集。
日本動画協会「アニメ産業レポート」調査・編集(2009〜)
日本動画協会会員社アンケートを集計・分析・推計、オープンデータと併せて、アニメの作品数・エンドユーザー売上・制作会社売上を算出、その年の業界トレンドを特集したレポート集を編纂している。
●経済産業省メディアコンテンツ課調査
「知的財産権侵害対策強化事業(知的財産権侵害対策のための海外展開情報基盤調査)」(2012)
世界のコンテンツ市場・日本コンテンツ海外進出状況・侵害状況調査。
●経済産業省メディアコンテンツ課調査
「マンガのデジタル制作・流通に関する調査」(2015)
デジタルによる創作、コンテンツの配信が進むマンガ分野において、サイマル化、カラー化、EPUBから縦スクロール化や、音声の付加、モーション化など、制作・流通手法を研究。

人材育成

文部科学省「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業」アニメ・マンガ人材養成産官学連携事業事務局(2011〜)
文部科学省が進める成長分野における産学連携の人材育成のアニメ・マンガ分野の事務局を、日本工学院専門学校の下で担当して、両分野の人材育成のハブ機能を担っています。
経済済産業省「平成26年度補正予算地域企業人材共同育成事業」委託事業アニメーション・デジタル作画人材育成OFF−JT研修〜コンソーシアム(2015)
アニメ産業の企業間のデジタル作画共同推進体制を構築するためのコンソーシアムを設立するとともに、共同研修や、OJT研修を実施することにより作画工程の中核的存在であるアニメーターの人材の共同育成を推進しています。
●慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科ポップカルチャー政策講座
弊社代表 小野打 恵が非常勤講師として、同大学院での日本のポップカルチャーの歴史と現状、海外への進出、将来像に向けた政策のあり方の講座を担当。
●東京コンテンツプロデューサーズ・ラボ(人材育成スクール)カリキュラム開発・広報・人材育成
2008年開講のコンテンツビジネスのプロデューサーを目指す社会人向けのスクールの立ち上げ、カリキュラムの開発、広報および、代表 小野打 恵がコンテンツ講座主任講師を担当し、約100名のプロデューサーをデビューさせた。

ビジネスマッチング

日本動画協会「アニメビジネス・パートナーズフォーラム」(2013〜)
アニメの製作会社の団体である日本動画協会会員社と、一般の企業や地方公共団体等が、海外展開、新ビジネス、地域振興につながるビジネスマッチングのフォーラムを企画・運営。関連団体の協力を得て、一般参加者120社・団体以上が集い、アニメビジネスを開発。
●朝日新聞「『ドラえもん』の紙面活用企画」(2009)
『ドラえもん』を活用し、子ども・ファミリー向けに購読を動機付け、紙面を活性化する企画アドバイスを行い、現在も行われている紙面企画が実現した。

その他

●文化庁「メディア芸術に関する統計データ収集調査研究」協力(2010)
メディア芸術各分野における市場規模・作品数・クリエイター数・関連団体・展覧会・教育機関などの様々な統計データを過去10年分に渡って収集・比較し、本分野の統計データ整備の現状を明らかにした。
●日本動画協会「下請法対応検討委員会」運営(2009〜10)
アニメ産業界において下請法に則ったアニメ制作取引の在り方を検討する委員会を運営。委員会の検討内容をまとめ、調査研究報告書にまとめると共に、経済産業省・公正取引委員会へのレビューを行った。
●総務省「新たなデジタル・コンテンツの振興に関する調査研究」(2008)
放送をはじめとする映像コンテンツの二次利用展開、クロスメディア展開について、現状分析と、将来像の提案を行なった。
●経済産業省「印刷・映像産業下請法対応構造・環境調査」(2007)
映像制作業と印刷業において、それぞれの業界構造を分析し、各工程間の取引で下請法遵守の状況を事業者にヒアリングし、取引適正化について調査した。
●総務省「放送・ネット・モバイルコンテンツ制作流通事業環境/二次利用・マルチユース調査」(2007)
放送番組制作業・インターネットコンテンツ制作業・モバイルコンテンツ制作業において、それぞれの業界構造を分析し、各工程間での取引適正化について調査した。また放送・インターネット・携帯サイトのコンテンツの二次利用について、コンテンツ取引における権利処理の実態調査を行った。
●日本ポップカルチャー委員会運営(2003〜)
ポップカルチャーのクリエイターやプロデューサーなど約300人が参加し、メーリングリストやオフ会などで活動する、組織を運営。日本のポップカルチャー振興を行った。
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